夢閑人倶楽部

トヨタのリコールについて

トヨタが欧米で販売した乗用車やSUVのアクセルペダルに不具合があり、最悪の場合アクセルが戻らないことが明らかになったので、対象車種230万台と空前の台数をリコールすることになりました。対象車種は北米で調達された米部品メーカーのアクセルペダル機構を使用していることから国内生産車は問題なしとされています。
前回のフロアマットにアクセルペダルが引っ掛かる不具合については純正外のマットによるものであり、必ずしもトヨタの責任とは言えないものでした。今回は構造に起因するので第一義的には開発・製造した部品メーカーに責任があるのですが、それを採用したトヨタの責任は免れません。リコールして改修するのは当然です。

しかも更に奇妙な問題が残ります。それは不具合の原因が何故か詳しく伝えられないことです。構造自体は誰でも目に出来る部分であり、特に秘密にしなければならない理由は無い筈です。1月22日付けの中日新聞Web版は次のように伝えています。

トヨタ側の調査によると、リコール対象車種ではアクセルの付け根の可動部分が繰り返しの使用ですり減り、そこに車内ヒーターの使用で発生した結露が入り込むと可動部分の摩擦抵抗が大きくなることが分かった。

しかしこの記事の内容は疑問です。自動車部品は通常、想定する何倍もの使用回数で耐久試験を行い、摩耗に対しては防止策を講じます。わずか数年で摩耗するような部品を大手部品メーカーが作ることも考え難いことです。

今までの全ての断片的な報道からの情報を総合するとどうも次のような状況のようです

①アクセルペダルの仕組みの中に可動する金属部品を樹脂の部品で保持する機構がある。

②結露によって生じた水滴が樹脂の部分に入り込みと摩擦が大きくなって金属部品が動かなくなって、ペダルが戻らなくなる。

ここで疑問なのは、何故樹脂に水分が付着すると摩擦が増えるのかと言うことです。一般的に金属同士が接触すると摩擦は大変大きくなりますが、金属と樹脂の組み合わせでは摩擦は小さくなりますし、水の付着は摩擦を減らす方向に作用します。考えられる要素としては水と共に異物が付着することですが、自動車はあらゆる使用状況を想定して対策が講じられているので普通では考えられないことです。

もうひとつの要素としては樹脂の膨張です。意外に思うかも知れませんが、樹脂は金属と同様に熱によって膨張するのですが、木材のように水分によっても膨張します。このことは樹脂に関しては常識ですから、当然部品メーカーもトヨタも認識がないはずはありません。
問題の部分には摩擦が小さく、温度や水分に対して膨張が小さい材質が選定されなけれている筈です。

疑問を解消すべく更に情報を探し続け、それらを総合すると何とか原因らしいものが見つかりました。やはり樹脂部品の膨張によってクリアランスが失われ、摩擦が増加する現象の様です。最初にも書きましたが、自動車は様々な条件下で使用されます。極寒から猛暑、乾燥から土砂降りの気象条件下でも変わらぬ性能を求められます。結露は戸外駐車では普通に発生する現象です。あまりに普通に起きる現象だったからそこが盲点になってしまったのかも知れません。
ただ発端は何であれもしも原因がそういうことであるのなら、可動部分の樹脂が水分によって膨張し、作動不良を起こす原因となったと言う事実は広く伝えられなければなりません。何故かWhatｈは伝えられるのですが、Whyについては中々伝えられません。トヨタは不具合に関して事実をありのままに公表し、マスコミはそれを正しく伝えなければなりません。
どういう訳か、日本では今のところ今回の不具合について原因を伝える報道がありません。これがトヨタの暗黙の圧力、またはマスコミの過度の自粛によるものでないことを願うばかりですが、事実が正しく伝えられない現状は嘆かわしいばかりです。近いうちに詳しい報告がなされ、内外の消費者が安心できる対策が講じられることを期待します。

無謀か冒険か

片山右京氏のパーティーが富士山で高地トレーニング中に遭難しました。片山氏は南極への遠征に備えて昨日入山し、９合目６、７合目付近に幕営しましたが、夜半にテントが吹き飛ばされて救助を要請していました。片山氏は自力下山して３合目付近で捜索隊に救助されましたが、現地は悪天候が続いており残る二人は絶望と思われます。推測ですが、転落の際に負傷して歩行困難になったものと思われ、風雪を伴う氷点下２0度の低温下では生存は極めて困難と思われますが、本格的な捜索は天候が回復しないと無理かも知れません。

事故の詳細は今後明らかになると思いますが、以前から言われていた冬の富士山の危険性が改めて浮き彫りになった形です。但し、片山氏の経歴が元F1レーサーであることから無謀登山視する人がいるかも知れませんが、私は不可抗力に近かったのではないかと考えています。強い冬型の気象状況での登山は困難を増しますが、局地の高山に登るのであれば克服する能力が求められます。９合目６、７合目に幕営したのは予想以上の悪天候か、メンバーの不調によって頂上に達することが出来なかったからではないでしょうか。

冬山に強風はつきものですが、富士山は独立峰であることから特に風が強く、強風による滑落が度々発生しています。また、最近のテントはフレキシブルに変形することで強風に強いドームテントが主流ですが、ひとたび浮き上がってしまえば斜面を転落してしまいます。幕営にあたって十分な平坦が確保できたのか、固定用のロープを十分張ることができたのかが気になるところです。

今さらながら

尼崎列車脱線事故を起こしたJR西日本が、同社OBの事故調査委員と接触して情報入手や操作を図ったことが明らかになり、改めて遺族の怒りを買っています。事故の原因は安全性を二の次にした誤った収益重視の中で発生し、ATSの未設置が事故の誘因となったのは明白です。ところが、前社長や現副社長らが指示をしてこれらの活動をしたのですから、いくら否定しようと会社ぐるみであるのは明らかです。ATSの設置で事故が防げたとの結論を報告書から削除しようと画策したのは責任逃れ以外の何物でもありません。

JR西日本は１９９０年に信楽高原鉄道における衝突事故で４２名の犠牲者を出しながら、事故責任を追及された裁判において責任なしの主張をしましたが既に敗訴が確定しています。この事故は２社乗り入れの中で起きた信号の不備で発生し、この時にもATSがあれば防げた事故（設置義務は事業主体の信楽高原鉄道）と言われていました。にもかかわらず、収益重視の過密輸送を行いながら急カーブである事故現場へのATSの設置を怠った過失は明らかで、函館線での同様な脱線事故でATSの有効性を指摘した報告書を隠ぺいするなど悲惨な過去の教訓を生かそうとしない安全軽視の姿勢は本当に困ったものです。

また、国交省は監督官庁としてこのようなことが再発しないよう、制度の見直しをしっかり行って欲しいものです。鉄道事故の調査委員はJRの出身者が大半を占めているようですが、知識、経験を持った適任者を選ぶのではなく、必要なスキルを持つ適者を育成することが必要ではないでしょうか。

今回の件で思い出したのが、古い話ですが１９６６年に起きた全日空機の羽田沖墜落事故です。千歳から雪まつり帰りの満員の乗客を乗せたB7２7（JA８３０２）が羽田沖で海中に墜落し、乗員・乗客１３３名全員が死亡した当時の最悪の航空機事故でした。この時も事故報告書をめぐって一悶着があり、当時同型機で類似の事故が頻発していたにも係わらず、機種の導入に関与したと言われる委員長の木村秀政日大教授が早期に操縦ミス説を展開し、結局原因不明で報告書を押し切りました。これに対してグランドスポイラーの作動異常の兆候から機体不良説を取った山名正夫明大教授の説は全く顧みられず、抗議の調査委員辞任に至りました。グランドスポイラーの異常はその後の１９６８年、JALの同型機（JA８３１８）が飛行中に本来作動してはならないスポイラーが作動する事故が起きましたが、調査委員会は無視しています。事実関係を丹念に拾い集め、科学的な検証を加えればそこにおのずと何らかの形が見えてくるものです。始めに結論ありきでは見えるものも見えなくなってしまいます。

全日空機の事故を教訓に、旅客機にはボイスレコーダー、フライトレコーダーを搭載することが義務付けられ、その後の事故究明に大いに寄与することになりました。国交省、JR西日本はJA８３０２のパイロットが最後に交信した言葉「ロング・ベースナウ」を今一度思い起こすべきではないでしょうか。

※ロング・ベースナウは現在ロング・ベース（航空機が着陸進入する際に通過する位置の名称）の意味で管制塔に自機の位置を報告したものです。機体トラブルをうかがわせる事象として目撃者からは事故機の高度が通常よりも低いことが証言されていますが、重要視されませんでした。山名氏が事故調査の疑問点を雑誌に発表された際にこの言葉を知りましたが、事実を大切にするべきとの警句として未だに覚えています。

航空機事故調査委員会については、２００７年の那覇空港の炎上事故でワッシャに本来あるべき傷が見られないことから事故原因はボーイング社での組み立てミスであることを突き止めるなどその後は基本的事実を直視しており評価出来ると思います。

油断大敵

中国の大地震の記憶が冷めやらないのに今日東北地方で大きな地震がありました。当初マグニチュード７．０、震度６強との発表があった時点で大きな被害が予想されましたが、時間の経過とともに被害の大きさが伝わってきました。大規模土砂崩れ、崩壊があちこちで発生したようで、被害の全貌は半日を経過しても掴み切れていないようです。

我が国は地震の多発国と言われながら、阪神淡路大地震では時の社会党出身の総理大臣に「初めてのことなので」と言わしめ、その存在否定し続けた自衛隊の出土命令の遅滞を招きを初動の救助体制に大きな遅れを出して、被害を更に広げる結果となりました。

その後近県の新潟地方で２回の地震を経験したはずなのに今回も迅速とは言い難い初動態勢となりました。映像を見ると核爆弾が爆発したのかと見まがうほどの大規模な、土石流、地盤崩壊が発生しています。自衛隊は発生当初から偵察飛行を行って、被害の把握に努めていたようですが、現行法では県知事による災害出動の要請がない限り、出動が出来ません。阪神淡路大地震の時は被害の大きさを把握しながら、いつまで経っても出動命令が出ないので、訓練名目で独自出動することさえ検討されたようです。中国の地震の例を見るまでもなく、人命救助は時間との戦いでもあります。自衛隊はその発足の経緯から独自の行動が出来ないよう厳しく制限されていますが、大規模な災害時には自衛隊の支援は不可欠です。

情報収集に始まり、緊急輸送力、救助に必要な人的資源、機材、災害地における自己完結能力などどれをとっても自衛隊に勝る集団はありません。今後は過去の経験を生かして一定規模の災害が発生した時、独自に自衛隊が出動準備に入り、部隊の配備、機材の集積を進めて出動要請があった時には間髪を入れずに出動できる仕組みが必要ではないかと考えます。折角の能力がありながら、今回も行政の能力の不足から出動時期が大きく遅れてしまったように思われます。治にあって乱を忘れず、為政者には一刻も忘れることにないようにお願いしたいところです。

消費期限

三洋電機の３０年以上前に作られた扇風機で発火事故が起きていることが明らかになりました。エアコンが普及した現在でも扇風機の愛用者は多いようです。省エネの観点からもより消費電力の少ない扇風機の使用は好ましく、しかも長年使うことも省資源にも貢献します。

しかし電化製品は使用している部品やコード類が経年変化によって絶縁が劣化してしまいます。上手に使えばそれなりに寿命は延ばせるのでしょうが、過度の使用は危険です。三洋電機では社長が謝罪していましたが、３０年以上メンテナンスされない商品に対して責任があるのだろうかと正直思ってしまいました。食品の賞味期限にならって、安全に使用できる消費期限の表示などの工夫も必要なのではないでしょうか。

温泉施設の安全性

東京の市街地にある温泉施設でメタンガスと思われるガス爆発で死亡事故が起きました。関係者のコメントによれば地下の温泉を採掘すれば、それにはメタンガスが含まれており、その処理を誤れば非常に危険であると言うことは常識であると言うものでした。

しかし奇妙なのは掘削の時点ではガスの噴出について細心の注意を求められるのに、開業後には行政による一切の規制が無かったというのはどう考えてもおかしな話です。これでは行政の安全管理に対する盲点、瑕疵と言われても仕方ありません。一刻も早い地下水くみ上げ事業所に対してメタンガスに対する安全基準を作成して、事故の再発を防ぐことが重要なのではないでしょうか。

疑わしきは・・・

インフルエンザの治療薬タミフルの副作用によると思われる、飛び降り事故死がまた起こりました。タミフルはインフルエンザウィルスの増加を抑制する効力がある為インフルエンザの特効薬として国内で広く投与されています。発生が心配される鳥インフルエンザの対人変性タイプへの切り札としても期待されていますが、以前から未成年者が服用後した場合に稀に脳に作用して、突発的に異常行動を取ることが知られています。厚労省は承認責任を恐れてか、副作用か病気の影響か判別不能として被害発生を広く伝えようとしていませんが、私がマスコミ報道を通じて見聞きしただけでも１０例を超えています。私は医師ではありませんから、報道以外の情報に接する機会を持ちませんが、自殺を別として薬物の幻覚作用以外で窓から飛び降りる事例を聞いたことがありません。

どんなに有効な薬であってもその為に命を落とすことがあっては本末転倒です。ましてやタミフルは発症を抑える薬であって、感染を予防する薬ではありません。厚労省は速やかにこの薬の持つ危険性を明らかにして、未成年者には保護者の監督下で服用するように指示を出すべきではないでしょうか。

見えない恐怖

最近一酸化炭素（以下ＣＯ）による事故が世間を騒がせています。ガス給湯器の異常燃焼による死亡事故があったかと思えば、北海道ではガス管の破裂によって都市ガスに含まれるＣＯが住宅に漏洩して何の過失も無い住民が死亡する事故があり、更に換気不十分によるガスストーブや給湯器の死亡事故が明らかになりました。昨今では住宅の断熱が進んだことにより、機密性が増して室内での燃焼器具の使用によるＣＯの発生が従来より格段の高率で発生するようになりました。

かつての日本家屋は土壁と障子の構成だったため、例えＣＯが発生してもすきま風が外に拡散してくれましたが、今日の断熱材とアルミサッシ中心の住宅では機密性が高く、外部への拡散は期待できません。昔の経験に頼ってこれくらいはとタカをくくっていると、高濃度のＣＯによって中枢神経を冒され、気付いた時には時遅く既に運動神経が麻痺して動くこともままならず、死を招いてしまうと言うのがこの種の事故のパターンのようです。

ＣＯは空気よりも軽いため、以前にあった北海道での事故では、集合住宅の１階のガレージで発生したＣＯが換気口を伝って何階か上の部屋に充満し、何も知らない住民が死亡する事故もありました。

これほど事故が起きるのなら、ＣＯの警報機は市販されていないのかと思ってネットで調べたら、あるにはあるのですが５、６００～１２，０００円位と結構高い価格で売られていました。人命にかかわる器具なので、高精度が要求されるのでしょうが、最近では一万円以下で売られている石油ファンヒーターにも換気を促すアラーム機能が付いています。もっと安いＣＯ検出機構があるのではと思って調べたら、こちらは燃焼している炎をセンシングしているようで、空気中のＣＯだけを検出している訳では無いようです。警報機のＨＰを読んでいたら、スキー場やフェリーの甲板でアイドリングを続ける他の車の排ガスでアラームが作動するくらいなので、身の回りの思わぬところにもＣＯの危険が潜んでいるようです。ちなみに暖炉やバーベキューグリルの発達している米国では事故も多く、ＣＯ警報機の設置が義務付けられているそうです。

最初は高すぎるのではと思いましたが、この程度の費用で命が買えるのなら安いものだと思います。とは言ってもセンサーの値段を考えれば、簡易型としてもっと安価なものが出来るはずなので、都市ガス会社が音頭を取って、もっと強力にＣＯ警報機の普及に努めるべきではないかと思います。